【宇宙ビジネス編集長の2021年時事ネタ放談⑮】UFO情報開示命令はトランプ前大統領の置土産?!
はい、皆さん、こんにちは。Space Biz編集長の太田です。いかがお過ごしでしょうか。
編集長の時事ネタ放談は、私の気になる時事ネタを独り言のようにつぶやくコーナーです。
今回の時事ネタは「UFO情報開示命令はトランプ前大統領の置土産?!」です。
アメリカのUFO情報開示命令
これを聞いてピンと来た方は、中々の宇宙通の方ですよ。おそらく、宇宙人にも愛されていますね。昨年2020年12月下旬に米国で新型コロナウイルス追加経済支援法案が可決されたのは記憶に新しいところだと思います。
実は、この法案に含まれる情報授権法の中には、180日以内に国防総省や諜報機関などが持つ未確認飛行物体の情報開示、いわゆるUFOの情報開示を命じる項目があるんですよ。2020年4月に米国の国防総省が正式に公開したUFO動画3本では足りないということでしょうかね。
メディアの反応
この法案の影響からなのか、諜報機関であるCIA（中央情報局）が持つUFO情報が公開されたと「The Black Vault」が報告しています。
「Collective Evolution」の記事でも、1961年から1975年にNASAのアポロ計画で撮影されたUFOなどの宇宙人関連の40本のフィルムが消去されているとのことです。紹介されている写真は結構、衝撃的な写真ですね。
Credit:Collective Evolution
また、「The Jerusalem Post」（エルサレム・ポスト）では、イスラエルの宇宙安全保障部門を率いていたハイム・エシェド教授が「エイリアンは地球上で実験を行うために米国政府と協定を結んだ。」などの発言をしています。
今のところ、当事者にしか分からないので、証明は難しいのかもしれませんが、日本でも米国のようにUFOや宇宙人を受け入れる器が欲しいですね。
まとめ
映画の世界では、当たり前になっているので、理系チックではない新しいマーケットが創造出来るかもです。
ご清聴ありがとうございました。チャンネル登録お願いします。
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